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2021年08月24日

開催への道のりは険しい?東京マラソン2021開催可否判断基準を読み直す。

今年10月17日に開催予定の東京マラソン2021。じつは私も当選しており、その行方が気になっています。そこであらためて大会開催の可否基準を読み直してみたところ、開催への道のりはかなり険しいことがわかりました。
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新型コロナウイルス デルタ型が全国的に猛威を振るうなか、東京マラソン事務局は大会当日の交通規制や応援メッセージ募集の告知をするなど、ここ2〜3日で「開催アピール」が目立つようになっています。

しかし現状では、開催へのハードルはかなり高いと言わざるを得ません。というのも、東京マラソン2021大会規約の「大会中止決定の基準」に、

新型コロナウイルスの感染拡大により、大会開催1カ月前以降に緊急事態宣言が発せられている場合や自治体からの開催自粛要請が発せられている場合には、大会は中止となります。と記されているからです。

大会開催1カ月前とは9月17日。つまり9月17日時点で東京都に緊急事態宣言が発せられている場合は大会中止となることが明記されているのです。

いま発令されている緊急事態宣言の期限は9月12日。現状では予定通り解除されるとは考えにくく、延期される可能性がかなり高いのではないでしょうか。

ここで気になるのは返金についてでしょう。これがまた少し複雑で、9月17日までにコロナが理由で中止決定の場合は返金20%+権利移行9月18日以降に中止決定の場合は返金0+権利移行となります。
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奇跡的に開催される場合でも、居住地(東京都以外)に緊急事態宣言が発令されていれば自動的に参加不可に(参加自粛要請)。このケースでは参加料の全額返金+権利移行が適用されます。ただし大会が実際に開催されたらの話です。

上記の返金対象はあくまでも参加費について。中止になったらさすがにPCR検査費(6,800円)は返してくれると思いますが、その点について明記されていないためわかりません。

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posted by 名古屋RJ編集長 | コラム to RUN! | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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